粗利と原価率の見方
粗利と原価率の見方と、計算の式
品目ごとの粗利や原価率を出してみたものの、数字をどう読めばよいのか分からない。そうした会社に向けて、計算の式と、見直しの優先順位を決める時の読み方をまとめたページです。
結論を先に
粗利と原価率は、どう計算すればよいですか?
粗利は売価から原価を引いた額、原価率は原価を売価で割った割合です。税込と税抜が混ざらないよう、どちらかに揃えて計算します。
計算の式
式は、品目ごとに同じ条件で当てはめます。
| 指標 | 式 | 読み方 |
|---|---|---|
| 粗利(1個あたり) | 売価 − 原価 | 1個売って残る額。額で見ると、品目の稼ぐ力が比べやすい |
| 粗利率 | 粗利 ÷ 売価 | 売価のうち、粗利が占める割合 |
| 原価率 | 原価 ÷ 売価 | 売価のうち、原価が占める割合。粗利率と合わせて1になる |
| 品目別の粗利額 | 粗利(1個あたり)× 販売数量 | 品目が会社全体にどれだけ貢献しているか |
数字を読む時の注意点
原価率が低い品目が、必ずしも会社全体の利益に貢献しているとは限りません。販売数量が少なければ、粗利額は小さくなります。反対に、原価率が高くても、数量が多ければ、粗利額で大きな割合を占めることがあります。
そのため、原価率と粗利額の両方を並べて見ます。見直しの優先順位は、数量も加味した粗利額への影響で決めると、効果が見えやすくなります。
原価に含める費用の範囲は、会社によって異なります。材料費だけにするのか、外注費や作業の手間まで含めるのかを決め、品目間で揃えて比べます。
原価に含める費用を決める時の確認
どこまでを原価とするかは、比較の前に決めておきます。
- 材料費、外注費、運搬費のうち、品目に直接結びつくものを決めている
- 作業の手間(人件費)を、原価に含めるかどうかを決めている
- 共通の費用(エネルギー、設備)を割り当てる基準を決めている
- 決めた範囲を、品目間で揃えている
会計上の取り扱いについて
会計上の取り扱いについて
ここで説明する粗利と原価率は、見直しの優先順位を決めるための管理上の数字です。決算や申告に使う原価の計算は、税理士など該当する専門家にご確認ください。当社は会計処理や税務の判断を行いません。
参考にした公的資料(業務の線引きの根拠)
- 税理士法(昭和26年法律第237号)第2条・第52条 e-Gov法令検索(確認日 2026-11-10)
- 弁護士法(昭和24年法律第205号)第72条 e-Gov法令検索(確認日 2026-11-10)
よくある質問
原価率は、何%が良いのですか?
一律の目安はありません。業種や品目、取引条件によって異なるため、自社の品目間で比べて、見直しの優先順位を決めます。
粗利と利益は同じですか?
同じではありません。粗利は売価から原価を引いた額で、そこから販売や管理の費用を引いたものが、営業上の利益になります。
原価に人件費は含めますか?
会社によって異なります。含める範囲を決めて、品目間で揃えて比べることが大切です。
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